Google 検索について思う!

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Google検索

Googleの検索結果で犯罪を思わせる内容が表示されることがあるそうである。今日の朝日新聞の記事『(参考1)』が、これを報道している。

特定個人の名前で、その人を検索した場合、個人名だけでは、本当にその人かということは特定できない。同姓同名の人は、世の中に複数人いるからである。

以前に筆者が、このブログで、現在とは異なるニックネームを使ってブログ記事の名称としていた。ところが、たまたま、そのニックネームと同じ氏名の人から、強い不満と異議が寄せられた。「ブログ記事の名称が適切でないので、変更せよ」と言う趣旨の異議であった。その人の勤務先で、上司や同僚から、『この頃、お前はブログに凝って、色々、書いているそうだ』と誤解されて、白い目で見られて困っていると言うのである。筆者は、内容に関する限り、ごく常識的なことを書いていたつもりであったから、記事内容自体を非難されることは無いと思ったのであるが、要求に応じて、ブログ記事の名称を変更した。恐らく、ブログ記事の内容ではなく、当時は、ブログを書くこと自体が珍しく、奇異か羨望、時として派嫉妬の眼で視られると言う傾向があったのであろう。そして勤め先でいじめに会う人が出てきたりする。いずれにしても、筆者のブログ記事の名称変更によって、一人の人物へのパワハラが無くなったとすれば、それなりに幸いなことであった。

Google の個人名の検索では、当然、上記のような筆者の経験したことが起こりうる。社会的に、余程、著名な人物に対する検索で無い限り、このような事は、当然、あり得る。世の中には、同姓同名の人は、何人もいるからである。したがって自分の名前で、検索しても、同姓同名の他人の記事が現れる。同姓同名の人が正常な人であれば、当人にとって実害とはならない。しかし、その人が、社会的に異常な人であったりすると、自分と間違えられて誤解を受ける。そして名前が同じために、自分とは無関係な内容で、裁判沙汰になる程の重大問題に発展するとなると、問題である。このような場合には、Google検索は有害である。
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プライバシー

そして自分を良く知っていない人が、新たに自分と接触をしたりしようとする場合や、何かの都合で、身上調査の対象とされた場合に、たまたま自分と同じ氏名の人物の中に、自分と主義思想の異なる人や、異常人物がいたりすると、誤解の根源となりかねない。

ただ、特定の人の場合、その人が特に突出した特長を持っておれば、その人が他の同姓同名者の存在を掻き消すと云うことはありうるが、この人自身には被害は無い。実は、A氏に聞いたことであるが、同氏の場合には、同氏の本名で、Google 検索して不利益を蒙ったことはないそうである。 同氏の場合は、Googleのウエブ欄で検索すると、10数ページにわたり、ほぼ9割程度は、彼の著書の記事で埋め尽くされているそうである。同姓同名の人々がいても、彼等の存在は同氏の存在で掻き消されてしまっているのである。

彼の話では、かつて同氏の本名を間違えた友人がいたので、この友人に、同氏の名前で Google 検索するよう要望したそうである。

いずれにしても、検索結果が、他人と間違えられたり、各個人の名誉を傷つけたり、プライバシーに触れるようなものであってはならないない。そしてネット社会では、個人のプライバシーまで立ち入らないような慎重さが要望されることは当然のことである。

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(参考)「名前検索される、恐怖」 「忘れられる権利」判決で注目 朝日デジタル 2014年11月16日05時00分http://digital.asahi.com/articles/DA3S11458238.html?iref=comkiji_txt_end_s_kjid_DA3S1145823
 忘れられる権利――。ネット上で個人のプライバシーを守る新たな「権利」が注目されている。
 きっかけは、欧州連合(EU)の司法裁判所の今年5月の判決だ
 ネット上に残る個人に不都合な情報を、検索結果から削除するよう、検索サイト世界最大手「グーグル」に命令。忘れられる権利が認められたとして世界的ニュースになった。
 国内に住む日本人男性はそのニュースに釘付けになった。
 男性は、ネット上に残る書き込みに悩んでいた。グーグルで自分の名前を検索すると、犯罪に関わっているかのような検索結果が多数出る状態だった。
 サイトの書き込みの削除を、一つひとつのサイト管理者らに求める裁判を4年続けていた。消しても消しても拡散し、お金だけが消えた。金融機関に名前を検索され、融資がおりなくなるなど、自分のビジネスにも大きな支障が出ていた。
 「名刺交換をすると、相手がいつか自分の名前を検索するのでは、という強迫観念が常にあった。怖さが頭から離れなかった」
 「忘れられる権利」を知ったのはそんな時だった。
 すぐに弁護士にメールした。「先生、これ日本でもできませんか」
 約5カ月後の10月9日。東京地裁は、男性が求めた237件の検索結果の削除のうち、男性の人格権に著しい損害を与えかねない122件について、グーグルに削除を命じる仮処分を決定。日本で初めてとみられる司法判断につながった。
 男性は今回、自らが特定され再び検索されることにつながるような属性情報を明かさないことを条件に、匿名で朝日新聞の取材に応じた。
 グーグルは、EU司法裁の判決を受けた欧州では、個人から削除申請を受け付け、検索結果を次々と消している。14日までにEU域内からの削除依頼はURLの数で計56万9993件。グーグルはこれまでに処理したうちの4割の約20万件を削除した。それがいま、新たな波紋を呼んでいる。(榊原謙)
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